ITパスポート過去問 令和2年度（2020年）問96
OSS（Open Source Software）に関する記述として，適切なものはどれか。
選択肢
- ア：製品によっては，企業の社員が業務として開発に参加している。
- イ：ソースコードだけが公開されており，実行形式での配布は禁じられている。
- ウ：どの製品も，ISOで定められたオープンソースライセンスによって同じ条件で提供されている。
- エ：ビジネス用途での利用は禁じられている。
- ア
- イ
- ウ
- エ
正解と解き方・学習ポイント（AI解説）
OSSは、ソースコードが公開され、ライセンスの範囲で改変や再配布ができるソフトウェアです。OSSの開発には個人だけでなく企業も参加することがあり、社員が業務として開発に参加する例もあります。配布形態や利用条件はライセンスごとに異なり、実行形式での配布が一律に禁止されるわけでも、商用利用が一律に禁止されるわけでもありません。
Point
この問題は、OSSについて次の点を区別して理解できているかを確認しています。ソースコード公開の意味、開発に参加する主体（個人だけでなく企業も含む）、実行形式での配布可否、ライセンスが複数存在すること、商用利用が原則として制限されないことです。
解くために必要な知識
この問題を解くには、OSSとOSSライセンスで決まる利用条件の基本を理解している必要があります。
用語の整理
| 用語 | 意味 |
|---|---|
| OSS（Open Source Software） | ソースコードが公開され、ライセンス条件の範囲で利用、改変、再配布ができるソフトウェアです。 |
| ソースコード | 人が読める形で書かれたプログラムです。コンパイルなどで実行形式になります。 |
| オープンソースライセンス | OSSの利用条件を定める文書です。著作権表示の保持、改変物の扱い、再配布条件などが規定されます。 |
他の選択肢に出てくる用語
| 用語 | 意味 |
|---|---|
| 実行形式 | コンパイルなどで作成された、実行可能なプログラム（バイナリ）です。 |
| ISO | 国際標準化機構です。OSSが単一のライセンス条件に統一されることを定める立場ではありません。 |
試験で押さえるポイント
OSSで一般に問われやすい範囲
-
ソースコードが公開されていること
-
ライセンス条件の範囲で、利用、改変、再配布が可能であること
-
商用利用が可能なOSSが多いこと
-
OSSライセンスは1種類ではなく、製品ごとに異なること
問題の解法手順
各選択肢の整理
選択肢ごとの判断
| 選択肢 | 述べている内容 | 判断 |
|---|---|---|
| ア | 企業の社員が業務として開発に参加 | OSSでは企業が開発に関わる例があるため適切です。 |
| イ | ソースコードのみ公開で、実行形式での配布は禁止 | OSSではライセンス条件を満たせば、実行形式での再配布も可能なものが多く、不適切です。 |
| ウ | どの製品もISOで定められた同一条件のライセンス | OSSライセンスは複数あり製品ごとに異なるため、不適切です。 |
| エ | ビジネス用途での利用は禁止 | OSSは商用利用可能なものが多く、不適切です。 |
結論
適切なのは「ア」です。
選択肢ごとの解説
- ア：正解
OSSは個人だけでなく企業も開発に関わります。企業が社員を業務としてOSS開発に参加させ、機能追加や不具合修正を行い、その成果をコミュニティへ提供する形もあります。
- イ：不正解
OSSはソースコードの公開が前提ですが、実行形式（バイナリ）の配布を一律に禁じるのは一般的なOSSの扱いと合いません。多くのOSSライセンスでは、条件（例：著作権表示の保持など）を満たせば、実行形式での再配布も可能です。
- ウ：不正解
OSSライセンスには複数の種類があり、条件も同一ではありません。また、ISOがOSSライセンスを一律に定めているわけではありません。
- エ：不正解
OSSがビジネス用途での利用を一律に禁止するという説明は不適切です。商用利用の可否を含む利用条件はライセンスで定められます。
まとめ
OSSは、ソースコードが公開され、ライセンスの範囲で改変や再配布ができるソフトウェアです。OSSの開発には個人だけでなく企業も参加することがあり、社員が業務として開発に参加する例もあります。配布形態や利用条件はライセンスごとに異なり、実行形式での配布が一律に禁止されるわけでも、商用利用が一律に禁止されるわけでもありません。
テクノロジ系 > コンピュータシステム > ソフトウェア
OSSは個人だけでなく企業も開発に関わります。企業が社員を業務としてOSS開発に参加させ、機能追加や不具合修正を行い、その成果をコミュニティへ提供する形もあります。
OSSはソースコードの公開が前提ですが、実行形式（バイナリ）の配布を一律に禁じるのは一般的なOSSの扱いと合いません。多くのOSSライセンスでは、条件（例：著作権表示の保持など）を満たせば、実行形式での再配布も可能です。
OSSライセンスには複数の種類があり、条件も同一ではありません。また、ISOがOSSライセンスを一律に定めているわけではありません。
OSSがビジネス用途での利用を一律に禁止するという説明は不適切です。商用利用の可否を含む利用条件はライセンスで定められます。