ITパスポート過去問 令和1年度（2019年）問44
業務処理時間の短縮を目的として，運用中の業務システムの処理能力の改善を図った。この改善が有効であることを評価するためにシステム監査を実施するとき，システム監査人が運用部門に要求する情報として，適切なものはどれか。
選択肢
- ア：稼働統計資料
- イ：システム運用体制
- ウ：システム運用マニュアル
- エ：ユーザマニュアル
- ア
- イ
- ウ
- エ
正解と解き方・学習ポイント（AI解説）
業務処理時間の短縮を目的に処理能力を改善した場合、改善が有効だったかは改善前後の実測値を比較して確認するのが基本です。稼働統計資料には処理時間や応答時間、処理件数などの運用実績が数値で記録されているため、改善効果を客観的に評価できる監査証拠として適切です。
Point
この問題は、システム監査で改善の有効性を評価するときに、結果を裏付ける監査証拠として何を入手すべきかを問うています。特に、処理時間短縮のような性能改善は、手順書や体制ではなく運用実績の数値データで確認する点がポイントです。
解くために必要な知識
この問題を解くには、システム監査で有効性を評価するときは、目的に対応する客観的な証拠（運用実績データ）を用いる、という考え方を理解している必要があります。
用語の整理
| 用語 | 意味 |
|---|---|
| システム監査 | 情報システムの統制が適切に整備・運用されているかを、証拠に基づいて評価する活動です。 |
| 稼働統計資料 | 稼働状況を記録・集計した資料です。例として、処理時間、応答時間、処理件数、資源使用率などがあります。 |
| 処理能力 | 一定時間内に処理できる量、または性能を表します。評価指標として、スループット（処理件数など）や応答時間（処理時間など）が用いられます。 |
判断ポイントの整理
有効性評価で必要になる情報
-
目的が処理時間短縮であるため、処理時間や応答時間などの実測値が必要です。
-
改善前後の比較ができる形式（同じ指標、同じ集計条件）であることが重要です。
体制・マニュアルの位置付け
-
体制やマニュアルは、運用の手順や責任分担が定義されていることの確認に向きます。
-
ただし、処理時間が短縮したかどうかの結果を直接示す資料にはなりにくいです。
問題の解法手順
この問題では、次の2点を押さえます。
1. 監査で評価したい内容を確認する
評価したいのは、処理能力の改善によって業務処理時間が短縮されたかどうかです。
2. 有効性の評価に必要な情報の種類を決める
有効性の評価では、改善前後で比較できる定量データが必要です。
各選択肢の整理
| 選択肢 | 内容 | 判断 |
|---|---|---|
| ア：稼働統計資料 | 処理時間、処理件数、応答時間、CPU使用率などの稼働実績の数値 | 改善前後の比較ができ、効果を確認できる |
| イ：システム運用体制 | 組織構成、役割分担、連絡体制など | 数値比較による効果確認に直接は使わない |
| ウ：システム運用マニュアル | 運用手順、障害対応手順など | 運用手順の妥当性確認向けで、効果測定の根拠になりにくい |
| エ：ユーザマニュアル | 利用者向けの操作説明 | 処理能力改善の効果確認とは関係しにくい |
選択肢ごとの解説
- ア：正解
稼働統計資料には、処理時間や応答時間、処理件数などの運用実績が含まれます。改善前後で数値を比較できるため、処理時間短縮の効果を客観的に評価する証拠として適切です。
- イ：不正解
システム運用体制は、役割分担や責任者、要員配置などを確認するための情報です。処理時間が短縮したという結果を直接示せないため、改善効果の評価には不足します。
- ウ：不正解
システム運用マニュアルは、運用手順や障害対応手順などを確認する資料です。処理時間短縮の達成状況を示す運用実績データではないため、有効性評価の主要資料にはなりません。
- エ：不正解
ユーザマニュアルは利用者向けの操作手順を示す資料です。システム処理能力の改善効果（処理時間短縮）を示す情報ではないため、監査目的に合いません。
まとめ
業務処理時間の短縮を目的に処理能力を改善した場合、改善が有効だったかは改善前後の実測値を比較して確認するのが基本です。稼働統計資料には処理時間や応答時間、処理件数などの運用実績が数値で記録されているため、改善効果を客観的に評価できる監査証拠として適切です。
マネジメント系 > サービスマネジメント > システム監査
稼働統計資料には、処理時間や応答時間、処理件数などの運用実績が含まれます。改善前後で数値を比較できるため、処理時間短縮の効果を客観的に評価する証拠として適切です。
システム運用体制は、役割分担や責任者、要員配置などを確認するための情報です。処理時間が短縮したという結果を直接示せないため、改善効果の評価には不足します。
システム運用マニュアルは、運用手順や障害対応手順などを確認する資料です。処理時間短縮の達成状況を示す運用実績データではないため、有効性評価の主要資料にはなりません。
ユーザマニュアルは利用者向けの操作手順を示す資料です。システム処理能力の改善効果（処理時間短縮）を示す情報ではないため、監査目的に合いません。