ITパスポート過去問 令和8年度(2026年)問50
次の表の作業を3名で実施するとき,全ての作業を終わらせるのに必要な最短の日数は何日か。ここで,複数要員が必要な作業は全員がそろわないと着手できず,指定された要員数以上の要員を充てても所要日数は短縮できない。また,着手した作業は作業が完了するまで中断できないものとする。

選択肢
- ア:9
- イ:12
- ウ:15
- エ:18
- ア
- イ
- ウ
- エ
正解と解き方・学習ポイント(AI解説)
各作業は中断できず、必要要員がそろわないと開始できません。前提作業の順序は A完了後にBとCが可能、B完了後にD、C完了後にE、DとE完了後にFです。要員3名の制約により、B(2名)とC(2名)は同時実行できないため直列になります。一方、D(1名)とE(2名)は合計3名なので同時実行できます。よって、A(3日) + B(3日) + C(3日) + (DとEを同時に3日) + F(3日) = 15日が最短です。
Point
前提作業の関係と、同時に使える要員数(3名)の上限を同時に満たしながら、全作業が完了するまでの最短日数を求めることを目的としています。特に、同時実行できない作業(BとC)と、同時実行できる作業(DとE)を正しく見分けることがポイントです。
解くために必要な知識
この問題を解くには、前提作業(依存関係)と要員数制約の下で、作業を中断せずに配置して全体の最短日数を求める考え方が必要です。
用語の整理
| 用語名 | 意味 |
|---|---|
| 前提作業 | その作業を開始する前に完了している必要がある作業です。 |
| 要員数 | 作業を同時に実施するために必要な人数です。 |
| 所要日数 | 作業の実施に必要な日数です。この問題では要員を増やしても短縮しません。 |
問題の条件で重要な点
作業の開始条件
-
必要要員数がそろわない作業は開始できません。
-
例: 要員3名のとき、2名必要な作業を2つ同時に始めると合計4名となり開始できません。
作業の並行実行
- 前提作業の条件を満たしている作業は、要員数の合計が3名以内であれば同時に実施できます。
作業の中断不可
- 作業は開始したら完了まで止められないため、日程は3日単位で区切って考えると整理しやすいです。
解き方の基本手順
-
表から前提作業の関係を読み取り、開始可能な順序を整理します。
-
同じ期間に実施したい作業の要員数を合計し、上限(3名)以内か確認します。
-
同時実行できない作業は直列に並べます。
-
同時実行できる作業は同じ期間に重ね、最後の作業が開始できる条件(例: DとEが完了してからF)を満たすように配置します。
問題の解法手順
前提条件の確認
-
利用できる要員は3名です。
-
複数要員が必要な作業は、必要人数がそろわないと開始できません。
-
指定要員数を増やしても所要日数は短縮できません。
-
着手した作業は完了まで中断できません。
解く手順
1. 前提作業(依存関係)を整理します
表から読み取れる関係は次のとおりです。
-
Aの後にB、Cが開始可能
-
Bの後にDが開始可能
-
Cの後にEが開始可能
-
DとEの後にFが開始可能
2. 同時実行の可否を要員数で判断します
-
B(2名) + C(2名) = 4名となり、要員3名を超えるため同時実行できません。
-
D(1名) + E(2名) = 3名となり、要員3名以内なので同時実行できます。
3. 最短になるように日程を配置します
各作業の所要日数は全て3日です。
-
1〜3日: A(1名)
-
4〜6日: B(2名)
-
7〜9日: C(2名)
-
10〜12日: D(1名) と E(2名) を同時実行
-
13〜15日: F(1名)
4. 合計日数を計算します
- 合計 = 3日 + 3日 + 3日 + 3日 + 3日 = 15日
したがって最短日数は15日です。
選択肢ごとの解説
- ア:不正解
9日は、3日単位で考えると3区間で完了する計算です。しかし、この作業は前提作業の段階として少なくとも A、BまたはC、DまたはE、F の4段階が必要になり、3区間では完了できません。
- イ:不正解
12日は、Aの後にBとCを同時実行し、その後にDとEを同時実行できる場合に近い日数です。しかしB(2名)とC(2名)は合計4名となり、要員3名では同時実行できないため12日では不足します。
- ウ:正解
B(2名)とC(2名)は同時実行できないため直列で6日かかります。一方D(1名)とE(2名)は合計3名なので同時実行でき、3日で済みます。よって A(3日) + B(3日) + C(3日) + (DとEを同時に3日) + F(3日) = 15日となり、条件を満たす最短です。
- エ:不正解
18日は、DとEも直列にして実施した場合の合計日数に相当します。しかしD(1名)とE(2名)は合計3名で同時実行できるため、18日まで延ばす必要はありません。
まとめ
各作業は中断できず、必要要員がそろわないと開始できません。前提作業の順序は A完了後にBとCが可能、B完了後にD、C完了後にE、DとE完了後にFです。要員3名の制約により、B(2名)とC(2名)は同時実行できないため直列になります。一方、D(1名)とE(2名)は合計3名なので同時実行できます。よって、A(3日) + B(3日) + C(3日) + (DとEを同時に3日) + F(3日) = 15日が最短です。
9日は、3日単位で考えると3区間で完了する計算です。しかし、この作業は前提作業の段階として少なくとも A、BまたはC、DまたはE、F の4段階が必要になり、3区間では完了できません。
12日は、Aの後にBとCを同時実行し、その後にDとEを同時実行できる場合に近い日数です。しかしB(2名)とC(2名)は合計4名となり、要員3名では同時実行できないため12日では不足します。
B(2名)とC(2名)は同時実行できないため直列で6日かかります。一方D(1名)とE(2名)は合計3名なので同時実行でき、3日で済みます。よって A(3日) + B(3日) + C(3日) + (DとEを同時に3日) + F(3日) = 15日となり、条件を満たす最短です。
18日は、DとEも直列にして実施した場合の合計日数に相当します。しかしD(1名)とE(2名)は合計3名で同時実行できるため、18日まで延ばす必要はありません。